2019年に入り、仮想通貨(暗号資産)市場は2018年中続いた大下降トレンドを脱しました。価格は上昇と下降を繰り返しながら、じわじわと2017年末の水準に近づいています。しかし仮想通貨(暗号資産)は常に暴落の可能性を秘めています。私たちは暴落に備えるために、常にその兆候について敏感である必要があります。
今回は仮想通貨の暴落の原因となるものを紹介します。この記事を参考に、ニュースなどから情報を集めるようにしてください。
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仮想通貨(暗号資産)暴落の原因とは？
仮想通貨(暗号資産)は株式などと違い、企業や国家などの特定の組織と関わりを持ちません。そのため適正な価格であったり、これからの価格変動が予測しにくい側面があります。
ですがそれは反対に、投資家である私たちの心理がダイレクトに価格に反映されることを意味します。つまり私たちが仮想通貨に対して期待感を抱いたりポジティブな感情を持つと相場が上昇し、不信感を抱いたりネガティブな感情を持つと相場が下降へとつながります。仮想通貨が暴落する原因を考えるときには、私たちがどう受け取るか、を考えることが大切です。過去の事例を見ながら、暴落の原因を紹介していきます。
仮想通貨(暗号資産)に対する規制の強化
仮想通貨(暗号資産)は歴史の新しい金融商品です。一過性のものと思われていたこともあり、まだ法規制が進んでいない国もあります。日本では2017年に改正資金決済法(仮想通貨法)が施行されました。仮想通貨の定義が明記され、仮想通貨交換業者の登録制度が導入されています。
仮想通貨はまだ詐欺案件などがあり、株式やFXなどのように投資家を保護する仕組みが整備されていません。そのため適切な規制であれば投資家に前向きに受け入れられ、相場を上昇させます。
しかし規制が行き過ぎると、逆に相場に悪影響を及ぼします。特にかつて世界一の仮想通貨大国であった中国の規制は暴落を招いたことがあります。
2018年1月16日、中国政府は中国内外で仮想通貨取引サービスを提供するプラットフォームやアプリを規制するという方針を発表しました。この発表を受けて中国の大手マイニングプールが国内事業から撤退する旨を発表するなどショックが大きく、仮想通貨相場が30%も下落しています。2018年は年間を通して下落傾向にありましたが、そのきっかけとなったのが中国政府による規制でした。
仮想通貨(暗号資産)取引所へのハッキングや不正流出
仮想通貨(暗号資産)はセキュリティが強固で、改ざんや不正に強い仕組みを採用しています。ですが仮想通貨を取り扱う取引所のセキュリティが甘いとハッキングなどで通貨が流出してしまうことがあります。
不正流出自体は相場にはさほど影響を与えません。ただ不正流出がニュースになると仮想通貨のセキュリティに不安を抱いた人などが売りに回るなどして、相場の暴落を招きます。
2014年2月28日、かつて世界のビットコインの取引高の70%を占めていたとされるマウントゴックスが430億円相当のビットコインを流出させ、破産に陥る事件が起きました。このときもビットコインの価格が低迷しています。マウントゴックスは後に負債を返すために自社で保有するビットコインを売却しており、この売却が2018年の仮想通貨市場に悪影響を与えたとも言われています。
関係者の発言や開発チームの内部分裂
仮想通貨(暗号資産)の関係者や大手銀行のトップなどの発言によって価格が変化することもあります。
2016年1月、ビットコインのコア開発者であるマイク・ハーン氏が自身のブログで「ビットコインという実験は失敗した」とコメントしました。マイク・ハーン氏は自らが提唱したビットコインXTが同じコア開発陣に受け入れられなかったことで、開発チームを離脱してしまいます。この一連の騒動によって、ビットコイン開発チームの内部分裂が明らかとなり、ビットコインの価格が20%も暴落しました。
2018年11月にはビットコインキャッシュがビットコインSVとビットコインABCに分裂し、主導権を争う「ハッシュ戦争」を起こしました。これはハッシュレートで上回り、よりチェーンを伸ばしたほうがビットコインキャッシュの後継者となるという争いでした。
両陣営が赤字覚悟でハッシュパワーを獲得し、その赤字をビットコインの売却で補てんしているという噂が流れたためビットコインの価格が下がっています。
大量の売りが同じタイミングで起きてしまう
仮想通貨(暗号資産)相場は売り圧力が高まることで値下がりをします。特に何かきっかけがあるわけでもなく、大量の売りが同じタイミングで起きれば価格が暴落してしまいます。例えば年度の節目や、短期間に価格が上昇したりすると利確のために売る人が増え、価格が落ちてしまいます。
日本だと1月から3月の間に確定申告があるのでその前、つまり年末に納税のための資金を確保するための売りが増えるので、相場も下落しがちです。
2017年末の仮想通貨バブルで仮想通貨投資に参加した人は、2018年中の下降トレンドに耐えかねて2018年11月に利確をするケースが多発しました。この現象でビットコイン相場は50%も暴落し、一時期30ドル台にまで下落しています。
今では取引を自動化するツールも広く使われており、機械的にタイミングを揃えて決済をすることが増えました。同一のレートを同一のツールで同一の分析をもとに売買のタイミングを決めるため、一度の売りのタイミングで価格が大きく下落する可能性が出てくるようになりました。地味ですが相場が暴落する原因としては最もありふれたものでもあるため、頭に入れておくべきでしょう。
仮想通貨(暗号資産)相場が暴落したらどうするべき？
ではいざ仮想通貨(暗号資産)投資をしていて価格の暴落に直面したらどうするべきなのでしょうか。自分のお金を投じているので、焦って利確してしまうという心理も理解はできます。
ですが大切なのはまず落ち着くことです。落ち着いて情報収集に務め、その暴落が何を原因とするのか、一時的なものなのかを調べましょう。今ではインターネットやSNSなどから投資家の発言が簡単に探せるため、参考にしてみてもいいかもしれません。
一時的な暴落であれば必ず買い圧力が伴い、相場は反発します。焦って利確してしまい、売った直後に価格が上昇し始めたという事態になれば目も当てられません。
もし長期的に見て上がりそうだと思えば、こらえて相場が戻るのを待ってみてもいいでしょう。仮想通貨相場自体、暴落と反発を繰り返しながら長期的に価格を上げてきました。自分の状況に合わせて、我慢をしてもいいでしょう。
しかしずるずるといつまでも我慢をし続けるのも、いたずらに損益を広げるだけです。自分なりに損切りのラインを決め、もし到達したら潔く利確、切り替えて別の投資をしたり、投資から離れるという判断をするのも重要です。価格の暴落時には自分の投資スタイルに合わせて、柔軟な対応が求められるでしょう。
まとめ
今回は過去の事例を参考に、仮想通貨相場の暴落の原因を紹介しました。仮想通貨相場が暴落する原因は数ありますが、どれも根底には投資家心理にマイナスに働く出来事があります。仮想通貨相場は投資家の心理がダイレクトに、かつリアルタイムで反映されます。仮想通貨ニュースなどに幅広くアンテナを張っておけば、前兆を掴むのは難しくても早期のうちに暴落を把握できるかもしれません。
暴落に直面したら一時的な暴落かそうでないか、長期的に見て相場が戻りそうか否かを自らで判断して、対応することが求められます。投資で最も難しい点ですが、焦らずに柔軟に対応していくことがとても大切です。日ごろから暴落に備えた心構えをしておくといいでしょう。
